中小企業向けITコンサルティング専門会社、日本クラウドコンピューティング株式会社代表取締役社長、中小企業経営イノベーション協議会会長を務める清水圭一のブログです。中小企業経営者向けに講演、コンサルティング、ITシステム開発を行っております。現在、『月刊総務』にてICTコラムを連載中。
突然、襲いかかる保守サポート費用の値上げに対抗するには?
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    「突然、襲いかかる保守サポート費用の値上げに対抗するには?」

     

    日本クラウドコンピューティング株式会社

    代表取締役社長 清水圭一

     

     

    あなたに襲いかかる保守サポート費用の値上げ

     

     パソコン本体や個人利用するソフトウェアぐらいであれば、セキュリティソフトの更新費用ぐらいで、保守サポート契約には入らないというケースも多く見受けれます。

     

    しかし、重要なICTシステムほどシステム障害時の業務影響が大きいため、多くの会社では、ハードウェア、ソフトウェアを導入後に、ベンダー、もしくは販売代理店が提供する保守サポート契約を締結し、その後、その製品を利用し続ける限り、保守サポート料金も払い続けることになります。

     

     

     しかし、毎年、同額だった保守サポート料金がある日、突然、増額された請求書が会社に届くことがあります。

     

    ベンダーや販売代理店に問い合わせても、「保守サポート契約書に書かれています」と、当然のように言われてしまいます。

     

    増額分の予算を取っていないない場合は、社内調整に奔走するなどの事態になったり、額が大きい場合などは、会社の経営計画に影響を及ぼすことすらあります。

     

     

     今回は、そうなることを未然に防ぐため、突然、襲いかかる保守サポート費用の値上げを回避する方法を、解説していきたいと思います。

     

     

    全ては購入時の契約書に曖昧に記載されている?!

     

     数年後に保守サポート費用が突然、増額されるというのは、ベンダーの暴挙ではなく、最初にハードウェア、ソフトウェアを購入した際の契約書、あるいは保守サポート契約書に記載がされていることなのです。

     

     

     しかしながら、この契約書の記載方法が巧妙で、明確に幾ら値上げされるとは書いていない場合が多いのです。

     

    「利用開始後4年目、5年目からの毎年の保守サポート契約更新時に調整金が発生する場合があります」というような記載で、曖昧に記載してあるので、見逃してしまう場合があります。

     

     

     その時点でいくら騒いでも、すでに契約書で確定していることですので、ベンダー側は、譲歩をしてくれることはほとんどありませんし、ユーザー側は他の製品に切り替えるにも新たなコストが掛かりますので、言われた通りの金額を払わざるを得ない状況になります。

     

     

     しかも、この値上げですが、その後、毎年のように値上げ料率が適用されていくものもあります。

     

    中には複利で保守サポート料金が増額されるものもあり、雪だるま式に金額が膨れ上がってしまう場合もあるのです。

     

     

     例えば、あるICTベンダーの保守サポート費用は、製品導入後の5年目からは、諸々の増額料率が適用された場合、毎年約20パーセントの値上げになり、そこから4回、年間契約を更新すると、元の金額の倍額の保守サポート料金を支払うことになっているケースもあります。

     

     

    保守サポート料金の交渉は後では手遅れ

     

     購入後、数年から上がる保守サポート費用を抑えるための唯一の方法は、最初の製品購入の契約条件交渉の際に、数年後の保守サポート料金を一定の範囲内に収める、あるいは無しにしてしまうことを含めて交渉するのです。

     

     

     この方法であれば、ベンダー側は売上金額が一番大きい製品の売上を得るために、その後の保守サポートの条件は譲歩してくれる場合があります。

     

    契約後は、ベンダー側も保守サポート費用は、確定した将来の収益としてで計上してしまうため、企業会計や売上基準を適正に遵守するためには、契約後の条件変更は出来ないという事情もあります。

     

    しかし、契約前であれば、その制約はありませんので、顧客側の条件を受け入れることが出来るケースが多いのです。

     

     

     また、多くのハードウェア、ソフトウェア製品の保守サポート料金は、その製品の購入金額にある料率を乗じた金額になる料金体系が多くあります。

     

    ですので、数年後の保守サポート料金が上がる条件を引き出すことが出来なければ、その分を製品価格から引いてもらう交渉をすれば良いのです。

     

    例え、数年後、保守サポートが値上げになったとしても、その分を見越して、最初から引いてもらっていると社内で説明すれば、社内の関係部門も納得してくれるでしょう。

     

     

    リース、レンタルの活用で支出を平準化

     

     毎年、保守サポート料金が値上げされるということが受け入れがたい会社であれば、その製品を利用する期間を5年、7年と決めて、その期間のトータルコストで製品納入ベンダーの選定を行います。

     

    そして、それを製品と保守サポートを含めてレンタルにして、月額の支払い金額を同額にしてしまう方法があります。

     

     

     通常のリース会社ですと、製品と保守サポートは別々でなければならない場合があります。

     

    しかし、ICTベンダーが提供するファイナンスサービスであれば、こういったことが出来る場合が多いですので、一度、ベンダーの営業担当者に相談してみるのも良いかと思います。

     

     

    ベンダーロックインから逃れる

     

     そもそも、このような保守サポート料金が途中から値上げされるのは、ユーザー側が、一度、ICT製品の採用を決定してしまうと、その製品からの別の製品から変更することが難しいということをベンダー側もよく知っているからなのです。

     

     

     ユーザー側がそこから離脱するには、最初の製品ベンダー選定の際に、漠然とリスク回避から大手ベンダーの製品を選ぶのではなく、自社のICTシステムの要件や重要性に応じた最適なコストの製品を選択する。

     

    そして、その製品からいつでも他の製品に変えることが出来るように、ICTシステムの柔軟性を備えた作りにしておくなどの工夫をすることが、特定のベンダーや製品に左右されない強い企業体質にすることにも繋がるのです。

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    Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 07:00 | - | - | - | - |
    品質と価格を両立するICTシステムの価格交渉術 その3
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      導入事例になることを条件に価格交渉をする
      ICT企業から導入事例になって欲しいという依頼を受ける事があります。これは技術の移り変わりが激しいICTシステムは、最新の技術を盛込んだICTシステムを最初に導入したという公開出来る実績・事例が欲しいのです。実績・事例は次のお客様を呼び込む宣伝として効果が高いためです。


      これらの事例は大企業で有名な企業ばかりが対象と思われるかもしれませんが、意外とそうではありません。中小企業向けのソフトウェアやクラウドサービスの導入事例では、名も無き地方の中小企業が多く登場します。事例に登場することを条件に特別価格を提示してくれることも少なくありません。


      ただ、新しいICT技術や製品を導入してくれる顧客が対象になりますので、その分、リスクはあります。しかし、ICT企業側も、新しい技術や製品の事例になってくれる顧客は威信を掛けて優秀な技術者を投入してくるとことも多いので、金額以上の手厚いサポートを受けられる場合がほとんどです。

       

       

      同じことが出来るICTシステムでも10倍以上の価格差!
      ICTシステムの価格交渉が難しいのは中身が複雑なためです。きちんとした比較をして、内容と価格を評価するには、ICT全般の知識と経験が必要になります。

       

      しかし、その手腕によっては、上手く行くと十分の一以下にコストが下がる事もあるのです。ICTへの投資比率が大きくなりつつある現代では、この手腕が企業競争力に大きな影響を与えています。

       

      是非とも一度、今までのICT投資に大鉈を振い、ICTの業務要件を整理して、コストを最適化する思い切った改革に取り組んでみては如何でしょうか?

       

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      Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 05:57 | - | - | - | - |
      品質と価格を両立するICTシステムの価格交渉術 その2
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        3社以上の会社から見積を取りましたか?
        追加のシステム開発やハードウェアの拡張、あるいはクラウドサービスやソフトウェアライセンス追加の場合、元々、ICTシステムを納入した会社しか出来ないと思い、1社のみの見積しか取らない場合があります。

         

        実はこれが大間違いで、熾烈な競争を強いられているICTメーカーは、競合他社製品の買取キャンペーンなどを行なっていたり、ソフトウェアやクラウドサービスの他社からの乗り換えの場合は、特別な価格が提示される場合も少なくありません。

         

        また、ICTシステムの導入から3年が経過する頃には、新しい物を買った方が、価格半分で性能が倍になっていたり、ソフトウェアがクラウドサービスになっていて料金が半分以下になってことなどが日常茶飯事です。

         

        こういった魅力的な提案を受けるためにも、特定のICTベンダーと付き合うのではなく、新たなICTベンダーからも見積提示を積極的に、少なくても3社から受けてることが大切です。

         

         

        安心感や信用を過大評価しない
        ICTシステムを作るために必要なハードウェア、ソフトウェア、開発、プロジェクトマネジメント、運用、サポートなどを一括して、総合ICTシステム構築会社に任せている場合も多いかと思います。

         

        確かに、こういった会社にICTシステムを全部、預ける事が出来れば、何かトラブルが発生した場合でも、自社担当者の手を煩わせる事がなく安心です。

         

        しかしながら、その手間と安心のためにコストがいくら掛かっているか、全部の費用をそれぞれ、別々に任せた場合は費用はどの様になるかを把握しておかないと、価格交渉の材料がなく、適正価格なのかどうか判断がつきません。

         

        また、その会社に一括でICTシステムを任せた場合、その後のシステム拡張や追加が発生した場合、その会社から購入する必要が出てしまうため、言い値で購入せざるを得ない状況になります。

         

        こういったことを回避するために、一括してICTシステム全般を特定の会社に任せるにしても、自社で個々の製品やサービスを組み合わせてICTシステムを構築するにしても、担当社員にICT全般を理解するスキルを持ってもらうか、外部コンサルタントを置くことが、自社でコストコントロールを行なうために必要になります。

         

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        Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 03:57 | - | - | - | - |
        品質と価格を両立するICTシステムの価格交渉術 その1
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          多くの企業にとって4月は、新年度を迎えて、昨年度に予算申請をしたICTシステムなどの投資計画が承認され、各ICTベンダーと最終的な費用交渉に入るタイミングかと思います。

           

          パソコン数台から数百億円規模のシステム開発など、企業規模によって事情は違うかと思いますが、良いICTシステムを安価に導入するには共通した検討方法や価格交渉方法があります。

           

          今回は、品質と価格を両立するICTシステムの検討方法、価格交渉術について解説します。

           

           

          システム要件は明確ですか?
          システム要件というと、難しい言葉に聞こえますが、簡単に言うと、「何をしたいか?」ということです。

           

          例えば「全国10拠点にいる100名の営業担当者が利用する合計1万件の顧客情報と年間100件の広告プロモーションから得られる反響と営業進捗を7段階に分けて、リアルタイムで把握できる営業支援システムを作りたい」という具合に、必要なものを具体的に、出来るだけ数値を使って明確化することです。

           

          この要件が漠然としていると、最適なICTシステムではなく最高のICTシステムを選んでしまい、コストが必要以上に膨らんでしまいます。

           

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          Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 04:56 | - | - | - | - |
          WindowsXP用業務ソフトもMacで動く!仮想化技術活用のススメ その3
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            いつでもどこでも、同じOS、ソフト、データで仕事ができるVDI
            各パソコンにインストールされているOSを、パソコンから切り離してしまい、手元にあるパソコンは情報を入力するキーボードと情報を映し出す画面の役割だけにしてしまい、それ以外を外部のデータセンターに設置したサーバーと言われる高性能なパソコンが一括して処理をすることも、仮想化の技術を使って出来るようになっています。

             

            この技術はVDI(Virtual Desktop Infrastructure)と呼ばれるものです。

             

            このVDIが良いところは、外部に設置したサーバーにすべてのOSがあり、ソフトがあり、データがありますので、バックアップやバージョンアップといった維持メンテナンスを効率的に一括して管理者側がで出来るという点にあります。

             

            利用者側からすると、会社、自宅、出張先など、どこでも同じソフトとデータを使って仕事が出来る利便性の高さと、万が一、パソコンの盗難、紛失をしたとしても、手元のパソコンにはデータは残っていないので、情報漏えいリスクが低くなるというメリットもあります。

             

             

            歴代すべてのパソコンを仮想化して一台に
            私自身も、今まで使っていた歴代のWindowsパソコンをすべて仮想化して、今、仕事でメインで使っているMacBookに入れて、いつでも歴代のパソコンがMacBook上で使えるようにしています。

             

            例えば、昔使っていたパソコンにプリインストールされていた年賀状ソフトを急に使いたくなった時や、Windowsにしか対応していないフリーソフトをインストールする必要がある時、昔、使っていた会計ソフトの中に入っている総勘定元帳の内容を確認したい時など、仕事の場面で便利に使えるシーンが多くあります。


            性能の高いパソコンが安価に購入出来る時代になりました。この機会に会社でも個人でも、この仮想化技術を上手く活用し、業務効率化を検討してみてはいかがでしょうか?

             

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            Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 06:55 | - | - | - | - |
            WindowsXP用業務ソフトもMacで動く!仮想化技術活用のススメ その2
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              MacBookでXP専用の業務ソフトウェアが使える!
              多くの企業では、自社専用に開発した業務用ソフトや、XP専用のパッケージ業務ソフトが一つか二つはあるのではないかと思います。

               

              それらのソフトを最新のOSで使えるようにしたくても、ソフト開発会社がなくなっていたり、年に数回しか使わないソフトなので、多くの費用をかけられないというケースがあります。

               

              これを解決するのが、仮想化技術を使った製品で、VMware FusionやParallels Desktopという製品名で販売されています。これらを使うと、一台のMacBookで、MacOSとWindows両方のOSを同時に動かすことが出来るので、XP専用の業務ソフトもMacBookがあれば使うことが出来るという優れものです。

               

              最近ではOSの操作性、安定性、セキュリティなどの観点からMacBookを会社の業務用パソコンとして配布している、あるいは従業員が選ぶことが出来る企業も増えています。

               

              また、iPhoneやiPadなどApple社製のスマートデバイスとの連携が驚くほど、進んでおり、業務ソフトもクラウド化しているので、パソコンのOSをWindowsにこだわる理由もなくなってきています。

               


              Windows10用の最新のパソコンで、WindowsXPも使えるようになる
              MacBookと同じことが、Windows 10用の最新のパソコンの上でも、この仮想化技術を使えば、XP専用の業務ソフトも使えてしまうのです。

               

              この方法によって、ほとんど使わなくなっているXPパソコンを処分出来ますので、業務の効率化だけでなく、管理負荷の低減やセキュリティ向上にも寄与出来ます。

               

              また、最新のパソコンはCPUの処理性能がかなり上がっているので、XPを仮想化して、最新のWindows8用のパソコンで動かした方が、快適に使えるというケースなどもあります。

               

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              Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 04:54 | - | - | - | - |
              WindowsXP用業務ソフトもMacで動く!仮想化技術活用のススメ その1
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                パソコンのオペレーションシステム(以下OS)であるMicrosoft Windows XP(以下XP)のサポートが終了して2年以上が経過しようとしていますが、今だにXPを業務ソフトの稼動条件から使い続けている企業も多いかと思います。

                 

                また、XP上で動かす業務ソフトのためだけに、古いパソコンを所有し続けているという企業も多いかと思います。今日は、こういった課題を簡単に解決する仮想化技術について説明したいと思います。

                 

                 

                仮想化技術とは?
                OSは、自分が動いているパソコンにどの様な部品で構成されているか、また、その部品に命令を出したり、命令を受けたりしているのかなど、事前にインプットされた情報を元に動いています。

                 

                自動車に例えれば、運転している人がOS、車体がパソコンにあたります。普通自動車を運転している人は、事前にインプットされた普通自動車の車幅や車高、ハンドルやブレーキの使い方や動かした時の力の入れ具合などの情報を元に運転が出来ますが、この車が突然、レース用のF1カーに変わったら、ほとんどの人は動かすことすら出来ません。


                その時に役立つのが、仮想化技術です。これに例えると、仮想化技術は運転している人間と自動車の間に入り込み、普通自動車とF1カーの運転の違いを自動修正して、運転している人からは、実際に運転している車がF1でも普通自動車に感じさせてしまう様な技術です。

                 

                つまり、仮想化とはパソコンとOSの間に入り込み、XPがMacBookの上で稼動したり、あるいは、Windows8用の最新のパソコンの中で、XPも同時に使えるようにしてしまう技術なのです。

                 

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                Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 05:53 | - | - | - | - |
                電話をクラウドで進化させる
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                   皆さん、こんにちは。

                  日本クラウドコンピューティング株式会社の新井です。

                  今日は、固定電話をクラウドで進化させる方法をお話ししたいと思います。


                  固定電話は、どこの会社や事業所でも、架設を契約し、会社の代表回線や、部署ごとに電話番号を契約し、各個人の机の上に電話機を設置しているかと思います。


                  ずっと、就業時間中、同じ会社のオフィスの席で仕事をしている人にとっては、固定電話は不便ではないかもしれませんが、会議や打合せで、自席を外していたり、外出したりしている人にとって、固定電話ほど、不便なものではありません。しかも、不在の時は、誰かが電話番をしていなければならないという手間も掛かります。


                  しかし、実は、すでに固定電話の必要のない世界が来ているのです。つまり、社員の人数に応じた電話機を購入したり、用意したりする必要はもうないのです。


                  なぜならば、マイクとヘッドフォンをパソコンにつなぐだけで、固定電話機自体の役割をパソコンが出来てしますのです。それを実現するクラウドサービスが「Skype(スカイプ)」です。


                  Skypeは、パソコンに電話機能を追加し、Skypeのユーザー同士の通話は無料、固定電話や携帯電話にも激安の料金で電話をかけることが出来るサービスなのです。


                  Skypeがどのように電話をかけたり、受けたりするかというと、パソコンが繋がっているインターネットを通じて、通話が出来るような仕組みになっているのです。


                  ここでは、細かい仕組みや技術の話はしませんが、ITと電話の融合がすでに出来てしまっているのです。


                  もちろん、電話の代わりに使うだけではありません、先進的な機能が装備されています。簡単にSkypeの概要を説明します。

                  1.Skype用のソフトをパソコンにインストールすると、パソコンから電話をすることが出来る。

                  2.パソコンはインターネット接続していればOK

                  3.緊急電話以外、Skypeユーザー、固定電話、携帯電話、海外に発信可能

                  4.通話料金は無料、もしくは激安

                  5.通話品質はかなりクリアー

                  6.Skypeユーザー同士の会議通話、テレビ電話が可能

                  7.着信番号を有料で取得することが出来る

                  8.不在時には留守番電話に転送、もしくは他の電話への転送が可能

                  9.かかってきた電話はパソコンとインターネット接続環境さえあれば、世界中どこでも受けることが可能

                  10.連携サービスでFAXも送受信できる

                  11.チャットや画面を共有しての会議が可能

                  12.複数人数での電話会議が簡単に出来る


                  これ以外にも、いろいろと機能があるのですが、このSkypeを使うことによって、下記のような効果が企業で出ています。

                  1.顧客からの電話を逃さない、対応時間が早くなり、顧客満足度の向上

                  2.通話料金の削減

                  3.会議や出張が減り、生産性の向上と出張経費の削減

                  4.FAXがメールに変換されて受信できるので、秘密保持か出来る

                  5.相手に自分のパソコン画面を見せながら、簡単にプレゼン、説明が可能

                  6.一人一つの電話番号が取得できることにより、通話履歴、活動履歴の保存が可能


                  など、様々なメリットがあります。欠点といえば、パソコンで通話するという、今までとは違った方法で電話することへの抵抗感だと思います。しかし、これも、一度、使い出すと、ビジネスのスピードが加速しますので、是非ともやってみてください。



                  Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 07:00 | comments(0) | trackbacks(0) | - | - |
                  Office系クラウドサービス その4
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                    皆さん、こんにちは。
                    日本クラウドコンピューティング株式会社の新井です。

                    前回まで、Office系ソフトウェアをクラウドで使うことについてのメリット、デメリットについてお話をさせて頂きまし た。

                    それでは、今日は前回に引き続き、Office系クラウドサービス その4ということで、引き続き、お話をさせて頂きます。

                    皆 さんは会社でファイルサーバーをお使いだと思います。ファイルサーバーは、部門で資料やファイルを共有する際に、非常に便利な仕組みの一 つです。

                    しかし、このファイルサーバーは大きな欠点があります。

                    それは、特定の人が編集中の際は、他の人はファイルを参 照することのみしかで出来ないということです。

                    これは、排他制御という仕組みで、一人の人が編集中のファイルを、別の人 が書き換えてしまうことによって、ファイルが不完全な状態となって、壊れてしまうのを防ぐためなのです。

                    例えば、社内で年賀状の 送付先リストをエクセルで作成しようと思って、部門30人に、3日以内にそのリストに書き込みをして欲しいということを、アシスタントの 女性が、部門全員に通知したとします。

                    しかし、そのリストを誰かが編集していると、他の人は同じリストを編集をすることが出来な いのです。

                    ですので、仮に大人数でそのファイルを編集した場合、編集する順番や、それぞれが編集する時間帯を決めて行わないと、 30人もの大人数では、3日以内では、到底、終了することはないのです。

                    もう一つのやり方は、部門30人全員に送付先リストを メールで配布して、それを各個人のPC内で編集をして、アシスタントにそのファイルを送信。アシスタントの方は、30人分のファイルの記 入箇所をコピー&ペーストして、一つのファイルを集計するという方法です。

                    これも、集計する人は、30件のメールからファイルを 開き、それをひたすら、コピー&ペーストする、とても大変な作業になってしまいます。

                    しかし、Office系のクラウドサービス を利用すると、大人数で一つのファイルを一度に編集することが出来ます。

                    一つのファイルを大人数で一度に編集するので、余計な重複作業もありませんし、リストが早くに完成します。

                    仮にこのリストを30分以内に作成しなければならないような事態になった場合でも、このクラウドの仕組みを使うことによって、全員がパソコンの前にさえ居れば、それは可能なのです。

                    たかが、リスト一つの 作成で何が変るかとお思いになるかもしれませんが、こういった共同作業をいかに品質を高めて早く行うかが、仕事の生産性を高める秘訣なの です。

                    その仕事の生産性を高める一つの方法が、このようなクラウドコンピューティングの技術を用いた共同作業ツールを活用するこ となのです。

                    実際に、私共も、お客様へ提出する提案書などは、数十人の関係者が作成に関わることもあります。

                    Office 系ソフトのクラウドサービスを使うことによって、良い提案を書き上げるほうではなく、良い提案を考える作業に時間を費やすことが出来るようになり、案件の受注角度も格段に向上しています。

                    皆さんも、是非とも、このOffice系ソフトのクラウドサービスを活用して みてください。

                    会社や組織の仕事のスピード感や生産性が高まります。
                    Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 22:03 | - | trackbacks(0) | - | - |
                    Office系クラウドサービス その3
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                      皆さん、こんにちは。
                      日本クラウドコンピューティング株式会社の新井です。

                      今日は、前回に引き続き、「Office系クラウドサービス」その3です。

                      前回は、Office系クラウドサービスが安いことは事実ですが、価格の落とし穴に気をつけようということでお話させて頂きましたが、今日は、もう少し、利用、運用上のメリットについてお話させて頂きたいと思います。

                      まず、運用上のメリットとして一番大きいのは、アップグレードの必要がないということです。通常のパソコンにインストールされているOfficeは、後々にセキュリティホールが発見されたり、細かい不具合が発見されたりして、修正パッチと言われるものが、Windows Updateなどを通じて、こっそりとインストールされたりしています。

                      これが、Windows Updateをしっかりと、更新していればいいのですが、あまり、パソコンに慣れていない人などは、これをオフにしてしまって、キチンと修正パッチがインストールされていない場合などがあります。

                      そうすると、その人だけ、ソフトウェアが正しく動かなくなってしまって、社内のIT担当者に不要な質問や問い合わせなどをして、その分の生産性が低下してしまいます。

                      ソフトウェアの不具合ならいいのですが、それ以外にも、そのPCの内容や作成ファイルなどが、外部にインターネットなどを通じて漏れてしまったり、コンピューターウイルスに感染してしまったりするような不具合の場合は最悪です。個人の生産性の低下だけでなく、会社全体の信用低下に発展してしまうケースがあります。

                      しかし、Office系のクラウドサービスを利用していれば、ソフトウェア自体はインターネットの向こうが、つまり、クラウドサービスプロバイダーのサーバーにインストールされていますので、そのようなパッチを充てる必要もありませんし、ソフトウェアのバージョンアップも、利用者側のパソコンは全く関係がありません。

                      そして、利用者側のパソコンにソフトウェアをインストールしなくて良いということは、利用者のパソコンのCPUに余計な負荷をかけませんので、低い性能のパソコンでも快適に使える場合が多いですし、インストールするパソコンのハードディスクも節約することが出来ます。

                      このように、Office系クラウドサービスを利用することによって、運用上の手間を省き、さらには、ユーザーのパソコンの負荷も低減することが出来るのです。

                      私共が、ITコスト削減コンサルティングをさせて頂いているお客様でも、インストールベースのOfficeソフトから、クラウドサービスに移行されたお客様で、全体ITコストの40パーセント近くを削減でき、さらにパソコンの新規導入から買換えまでの期間を2.2年間、延ばすことが出来たお客様もいらっしゃいます。

                      次回は、さらにOffice系クラウドサービスの利用時のメリットについて、もう少し、深堀していきたいと思います。


                      Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 07:00 | - | trackbacks(0) | - | - |
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