「待った無し!企業がYouTubeを活用しなければならい時代へ」
日本クラウドコンピューティング株式会社
代表執行役 ITコンサルタント
清水 圭一
ニールセン デジタルは、2019年上半期のPCとスマートフォンの利用実態をまとめたレポート「Digital Trends 2019上半期」を発表しました。
このレポートによると、スマートフォンからの動画サービスの利用状況が動画視聴の月間平均利用時間は、2019年6月時点で7時間13分と5年間で約4倍に伸びており、YouTubeの企業活用においても待った無しの時代に突入しつつあります。
今回は、動画配信サービスの代名詞となっているYouTubeを企業で活用すべき理由や活用方法についてお伝えしたいと思います。
<図表引用元>
https://www.netratings.co.jp/news_release/2019/11/Newsrelease20191121.html
購買行動はYouTubeから始まっている
CA Young Labが2018年に発表した「10-30代世代別YouTube動画視聴と商品購入の関連調査」の調査結果によると、10代の6割が「商品購入を検討する際にYouTuberの動画を参考にする」と回答しています。
さらに、4割以上が「YouTuberが紹介していた商品を購入したことがある」と回答し、YouTuberが購買に対する高い影響力を持っているのがわかります。
この調査レポートは調査対象は若者ですが、YouTube視聴者の性別、年齢、住んでいる地域、所得、職業、学歴、家族構成などその人のもつ社会経済的な特質データ(デモグラフィック)も、比較的老若男女のバランスがよいという特徴があります。
そのため、企業がYouTubeを活用することにより、幅広い層に購買行動を促すアプローチ出来ることを示していると言えます。
YouTubeは企業動画コンテンツのハブとして活用
企業のネットマーケティングにおける動画の重要性が高まっており、動画コンテンツをマーケティングの中心に据えて活用する企業も増えています。
動画は企業Webサイトや各種SNSなどさまざまな場所に掲載できます。
しかし、それぞれに動画を掲載すると、動画コンテンツが分散してしまうため、せっかく集めた各サイトの訪問者の滞在時間が短くなり、マーケティングの効果としては効率的ではありません。
そこで、YouTubeに企業のチャンネルを作り集約しておくことで、チャンネルを動画コンテンツのハブとして使えるのです。
制作した動画をあらゆるチャネルに展開したり、過去の動画を蓄積したりすることで、各サイトの訪問者の滞在時間を長くして、自社の動画コンテンツに引き止めておくことができるのです。
検索行動はGoogleからYouTubeへ
今まで私たちがを検索する場といえば検索エンジンが一般的でした。
しかし、動画があった方が理解が深まるビジネスマナーやビジネスで必要なスキル、人柄や雰囲気、想いなどまで体感したい会社のキーパーソンの講演やインタビューなどは、動画の方が情報量が圧倒的に多いため、まずはYouTubeで検索するという使い方も増えてきました。
また、Googleで検索すると、YouTube内の動画も一緒に検索してくれるので、結果的に検索で求めていたコンテンツはYouTubeにあるということも日常茶飯事です。
企業トップが自らYouTuberに
企業トップが動画で情報発信する場合、自社商品紹介や企業紹介、決算発表会などに限られていました。
ところが、最近では会社のトップが自らYouTuberとなり、会社や商品の紹介をしたり、視聴者に有益な情報を発信し、その最後に自社の魅力を語り、求人募集をするといった活用がされています。
会社経営者のYouTuberでは、マコなり社長のYouTubeチャンネルは、30万人以上のチャンネル登録者を抱え、主にはビジネスのスキルの情報を発信していますが、最後に会社の紹介や求人募集を呼びかけ、いわば、有益なビジネススキル動画で意識の高いビジネスパーソン集客し、自社のサービス宣伝と人材募集を動画の最後に告知する活用をしています。
家庭用テレビでYouTubeを見る時代
今、販売されているテレビの大部分は、インターネット接続機能があり、放送局を選ぶのと同じような感覚でYouTubeにアクセスすることができます。
また、テレビにインターネット接続機能がなかったとしても、Amazonが販売するFireTVなどの端末を数千円で購入し、テレビに接続すれば、簡単にテレビからYouTubeにアクセスできる環境が手に入れられてしますのです。
つまり、YouTubeで情報発信をする企業からすれば、時間や場所に制約のない放送局を持つのと同じことなのです。
YouTubeで検索すると待った無しの理由がわかる
一度、皆さんの会社がビジネスとしている商品やサービス、会社や部門が抱える課題、求める人材や目標などのキーワードをYouTubeで検索してみることをお勧めします。
営業や販売促進部門でなくても、総務部でも人事部などの部門や職種でも役立つ多くの動画コンテンツが見つかり、また、同じ業界の成長著しい企業がYouTubeを上手く活用していることを目の当たりにし、大きな刺激を受けると共に、YouTubeを活用していない危機感を感じることになるかと思います。
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