中小企業向けITコンサルティング専門会社、日本クラウドコンピューティング株式会社代表取締役社長、中小企業経営イノベーション協議会会長を務める清水圭一のブログです。中小企業経営者向けに講演、コンサルティング、ITシステム開発を行っております。現在、『月刊総務』にてICTコラムを連載中。
コミュニケーションツールの良いとこ取りをしたSlack
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    「コミュニケーションツールの良いとこ取りをしたSlack」

     

    日本クラウドコンピューティング株式会社

    代表執行役 ITコンサルタント 

    清水 圭一

     

     

     今年3月の新型コロナウィルス拡大防止策の1つとして、在宅勤務をした方も多かったと思います。

     

    在宅勤務をするにあたり、改めてオフィスの外で様々なコミニケーションツールを使って仕事を進めることの重要性を感じられたのではないかと思います。

     

     

     今回はコミニケーションツールの1つとして今、注目をされて、導入が進んでいるSlackについてお話をしたいと思います。

     

     

     Slackは、同社の公式Blogによると2019年9月時点で、全世界で日間アクティブユーザー数が1,200万を超える世界No.1シェアのビジネスコミュニケーションツールととなっています。

     

    また、導入している企業、団体、政府関連ですと、海外ではNASAやBBC、IBM、日本国内では日本経済新聞社、メルカリ、クックパッド、Cygames、DeNAなどが導入しています。

     

    同じく、Slack社が約1,600社を対象に2015年におこなったアンケートでは、Slackの導入により、「メールの量が 48.6% 減少」「ミーティングの数が 25.1% 減少」「生産性が 32.0% 上昇」という結果が出ています。

     

     

     スラックは一般的にビジネスチャットと言われていますが、それだけではないメリットや効果が多くあります。既存のチャットツールや、Eメール、電子掲示板と比べて何が違うのか、また、そのメリットなどを説明していきます。

     

     

    働き方を変える新たなコミニケーションツール

     

     スラックはビジネスチャットになります。

     

    しかし、今までの双方向のメッセージを送るチャットと異なり、このツールの本質はチャット機能を活用しつつ、今までの知的集約型の業務をより良いものに変えていくことが根幹の思想にあります。

     

     

     オフィスワークと言う知的集約型の仕事の仕方を劇的に改善し、過去の知的資産を将来に生かしていくところがコミニケーションツールとして新しいところです。

     

    そのメリットを3つに分けて説明して参ります。

     

     

    1.電子メールにより起こる情報の分断をオープンにし、情報共有をする

     

      電子メールでは、そのメールの宛先に含まれている人の中でしか情報共有をすることができませんでした。

     

    例えば、年末調整の業務等は、毎年税制や法律などが変わり、また各個人従業員を移動で特別な対応をしなければならないケースなどもあります。

     

    毎年、同じメンバーで仕事をしていれば良いのですが、従業員や、その業務を1部を担って頂く派遣社員や業務委託先などのメンバーは変わってしまいます。

     

     

     その度に、新しく加わったメンバーに対して、昨年の年末調整業務の経緯や個人ごとの特別な対応を共有するのは非常に時間も手間もかかります。

     

    また、その電子メールのやりとりが残っていたとしても、その内容をあなたがメンバーに全てのメールを転送を情報共有していくのも大変な話です。

     

     

     Slackは、メンバー同士のチャットでやりとりを行いますが、そのやりとりはチャンネルと言われる掲示板のように残っていきます。

     

    そしてその情報は次に同じようなプロジェクトが再開される際に、新たなメンバーを紹介して加わってもらい、過去の情報など閲覧し、共有してもらうことができるのです。

     

     

     また検索機能も優れていますので、検索すれば必要な情報が新しいメンバーをすぐに取り出せ、また過去から居るメンバーにとっても、情報を再度、見直すことができるという大きなメリットがあります。

     

     

    2.情報の内容によって、公開、非公開、メンバー制限も可能

     

     スラックはチャットの履歴が保存し、検索しやすいことだけではありません。

     

    そのチャットも、必要以上のメンバーに共有したくない時や、あるいはすべてのメンバーに共有したい等、必要に応じた使い方をすることができます。

     

    つまり、情報の機密性に応じて使い方ができるということです。

     

     

     これが例えばSkypeなどのチャットツールですとメンバー全員に共有され、また別のやりとりは個別にやるといったことでチャット履歴の扱いが非常に煩雑になります。

     

    しかし、Slackであれば、情報が中央に集約され、同一アカウント、同一の分類も行われますので、全てにおいて過去履歴の検索や参照が簡単にできるようになり、過去の情報資産を将来に生かすことができるのです。

     

     

    3.外部ITツールとの連携やワークフローも!

     

      現在、ビジネスにおいても、様々なITのツールやアプリケーションが現場で使われています。

     

    例えば、データの保存はGoogleドライブやDropboxを使い、顧客サポートではZendesk、 外部向けの広報や集客ではTwitterを使うといったことです。

     

    また、プロジェクト管理なのでAsanaやTrelloといったツールとの連携も行えます。

     

     

     Slackで評判の良い最も評判の良い機能として、ワークフローツールがあります。

     

    例えば、入社後の手続きや、中途採用、新入社員の基本的な新入社員研修、何をやるべきかということを、具体的にワークフロー作成して、新入社員の方はmそのワークフローに従って様々な手続きを進めたり、自分自身でその会社で仕事をするための準備を進めてもらうことができます。

     

     

     このように、スラックでは今までの様々な便利なICTツールのいいとこ取りをして、さらに業務を効率化する機能が盛り込まれています。

     

    また、最近では電子メールは社外とのコミュニケーションに特化して、それ以外はSlackという文化もベンチャー企業を中心に定着化しつつあり、このSlackは必須のツールになりつつあります。

     

    働き方改革を支援するツールの一つとして、必要に応じて検討してみてはいかがでしょうか?

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    Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | クラウドコンピューティング全般 | 07:00 | - | - | - | - |
    待った無し!企業がYouTubeを活用しなければならい時代へ
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      「待った無し!企業がYouTubeを活用しなければならい時代へ」

       

      日本クラウドコンピューティング株式会社

      代表執行役 ITコンサルタント 

      清水 圭一

       

       

       ニールセン デジタルは、2019年上半期のPCとスマートフォンの利用実態をまとめたレポート「Digital Trends 2019上半期」を発表しました。

       

      このレポートによると、スマートフォンからの動画サービスの利用状況が動画視聴の月間平均利用時間は、2019年6月時点で7時間13分と5年間で約4倍に伸びており、YouTubeの企業活用においても待った無しの時代に突入しつつあります。

       

      今回は、動画配信サービスの代名詞となっているYouTubeを企業で活用すべき理由や活用方法についてお伝えしたいと思います。

       

       

       

      <図表引用元>

      https://www.netratings.co.jp/news_release/2019/11/Newsrelease20191121.html

       

       

       

      購買行動はYouTubeから始まっている

       

       CA Young Labが2018年に発表した「10-30代世代別YouTube動画視聴と商品購入の関連調査」の調査結果によると、10代の6割が「商品購入を検討する際にYouTuberの動画を参考にする」と回答しています。

       

      さらに、4割以上が「YouTuberが紹介していた商品を購入したことがある」と回答し、YouTuberが購買に対する高い影響力を持っているのがわかります。

       

       

       この調査レポートは調査対象は若者ですが、YouTube視聴者の性別、年齢、住んでいる地域、所得、職業、学歴、家族構成などその人のもつ社会経済的な特質データ(デモグラフィック)も、比較的老若男女のバランスがよいという特徴があります。

       

      そのため、企業がYouTubeを活用することにより、幅広い層に購買行動を促すアプローチ出来ることを示していると言えます。

       

       

      YouTubeは企業動画コンテンツのハブとして活用

       

       企業のネットマーケティングにおける動画の重要性が高まっており、動画コンテンツをマーケティングの中心に据えて活用する企業も増えています。

       

      動画は企業Webサイトや各種SNSなどさまざまな場所に掲載できます。

       

      しかし、それぞれに動画を掲載すると、動画コンテンツが分散してしまうため、せっかく集めた各サイトの訪問者の滞在時間が短くなり、マーケティングの効果としては効率的ではありません。

       

       

       そこで、YouTubeに企業のチャンネルを作り集約しておくことで、チャンネルを動画コンテンツのハブとして使えるのです。

       

      制作した動画をあらゆるチャネルに展開したり、過去の動画を蓄積したりすることで、各サイトの訪問者の滞在時間を長くして、自社の動画コンテンツに引き止めておくことができるのです。

       

       

      検索行動はGoogleからYouTubeへ

       

       今まで私たちがを検索する場といえば検索エンジンが一般的でした。

       

      しかし、動画があった方が理解が深まるビジネスマナーやビジネスで必要なスキル、人柄や雰囲気、想いなどまで体感したい会社のキーパーソンの講演やインタビューなどは、動画の方が情報量が圧倒的に多いため、まずはYouTubeで検索するという使い方も増えてきました。

       

       

       また、Googleで検索すると、YouTube内の動画も一緒に検索してくれるので、結果的に検索で求めていたコンテンツはYouTubeにあるということも日常茶飯事です。

       

       

      企業トップが自らYouTuberに

       

       企業トップが動画で情報発信する場合、自社商品紹介や企業紹介、決算発表会などに限られていました。

       

      ところが、最近では会社のトップが自らYouTuberとなり、会社や商品の紹介をしたり、視聴者に有益な情報を発信し、その最後に自社の魅力を語り、求人募集をするといった活用がされています。

       

       

       会社経営者のYouTuberでは、マコなり社長のYouTubeチャンネルは、30万人以上のチャンネル登録者を抱え、主にはビジネスのスキルの情報を発信していますが、最後に会社の紹介や求人募集を呼びかけ、いわば、有益なビジネススキル動画で意識の高いビジネスパーソン集客し、自社のサービス宣伝と人材募集を動画の最後に告知する活用をしています。

       

       

      家庭用テレビでYouTubeを見る時代

       

       今、販売されているテレビの大部分は、インターネット接続機能があり、放送局を選ぶのと同じような感覚でYouTubeにアクセスすることができます。

       

      また、テレビにインターネット接続機能がなかったとしても、Amazonが販売するFireTVなどの端末を数千円で購入し、テレビに接続すれば、簡単にテレビからYouTubeにアクセスできる環境が手に入れられてしますのです。

       

      つまり、YouTubeで情報発信をする企業からすれば、時間や場所に制約のない放送局を持つのと同じことなのです。

       

       

      YouTubeで検索すると待った無しの理由がわかる

       

       一度、皆さんの会社がビジネスとしている商品やサービス、会社や部門が抱える課題、求める人材や目標などのキーワードをYouTubeで検索してみることをお勧めします。

       

      営業や販売促進部門でなくても、総務部でも人事部などの部門や職種でも役立つ多くの動画コンテンツが見つかり、また、同じ業界の成長著しい企業がYouTubeを上手く活用していることを目の当たりにし、大きな刺激を受けると共に、YouTubeを活用していない危機感を感じることになるかと思います。

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      Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ソーシャルメディア活用 | 07:00 | - | - | - | - |
      オフィスプリンターの検討方法とペーパーレス化の推進
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        「オフィスプリンターの検討方法とペーパーレス化の推進」

         

        日本クラウドコンピューティング株式会社

        代表執行役 ITコンサルタント 

        清水 圭一

         

         

         オフィスのペーパーレスが進み、会議などの配布資料などもデジタル化したりと、一昔前に比べるとオフィス文書の印刷枚数はかなり減ってきています。

         

        しかしながら、オフィスから紙を全てなくす事は実質的に不可能であり、特に営業部門等では、お客様に提出する見積書や契約書、商品やサービスの説明をする際の提案書など、どうしても紙が必要になってしまいます。

         

         

         そういった最近のペーパーレス化の推進状況から、オフィスで使われるプリンターや複合機(以下、プリンター)も、一昔前のレーザープリンターの択一から、オフィスのプリンターの用途や出力枚数によっては、インクジェットプリンターも選択肢の1つとなってきました。

         

         

         今回は、まずオフィスで使われるプリンターは、レーザー方式が良いのか、インクジェット方式が良いのか、皆様の会社のプリンターの利用状況を踏まえ、何を基準に選択判断をすれば良いかを説明をしていきます。

         

         

        レーザー方式の最大のメリットはスピード

         

         今でも、多くのオフィスで普及しているプリンターの印刷方式はレーザー方式です。

         

        この方式の最大のメリットは、印刷スピードが速い点です。

         

        機種にもよりますが、インクジェット方式のプリンターと比較して2倍以上、モノクロ文章の場合は、10倍以上のの速さで印刷します。

         

         

         レーザープリンターのもう一つのメリットは、直接的に発生するランニングコストの安さです。

         

        特に大量印刷をすることが前提のレーザープリンターは、1枚あたりのコストもインクジェット方式のプリンターと比較した場合、機種にもよりますが半額以下になることも少なくありません。

         

         

         このようにレーザープリンターの印刷スピードとコストにおいては、いまだにレーザープリンターが圧倒的な優位になっています。

         

         

        レーザー方式プリンターのデメリットは電力コスト

         

         レーザー方式の最大のデメリットは、熱を利用して印刷をする方式のため、電気代がかかるという点です。

         

        レーザー方式とインクジェット方式では、メーカーや機種にもよりますが、表1の通りおおよそ10倍近い差があります。

         

         

         一方、インクジェットプリンターの最大のメリットは、レーザープリンターと比較して消費電力が圧倒的に低い点です。

         

        小規模オフィスや、ペーパーレス化が進んでいて、印刷需要があまりなくプリンターはほとんど使わないが、なければ困るので置いておきたいという企業にとっては、直接的なコストだけでなく、間接的なコストまで考えると、インクジェット方式のプリンターが良い場合も多くあります。

         

         

        表1

         

        レーザー方式

        インクジェット方式

        最大電力

        1100-1300W

        80-100W

        稼働時電力

        500-600W

        60-70W

        待機時電力

        100-150W

        9-10W

        スリープ時電力

        1.5-4W

        4-5W

         

         

        写真や高精度のイラストを印刷ならインクジェット方式

         

         プリントアウトするものが、写真やイラストを多用するよう資料を多く使う業種や業態の企業では、そのような印刷が得意なインクジェット方式のプリンターをお勧めします。

         

        レーザープリンターは4色で写真や文書を表現しますので、その表現色に限界があります。

         

        しかしながら、インクジェットプリンターなら何十色ものカラーを使って印刷を細かい粒子のインクを吹き付けることで繊細に表現できますので、色彩豊かな写真やイラストを印刷する場合は、レーザープリンターよりも高い再現度で出力できます。

         

         

        ペーパーレス化が進まないのはプリンターがオフィスにあるから?

         

         プリンターが使えるところにあるからペーパーレス化が進まないという考え方のもと、プリンターをオフィスから一掃した企業も現れるようになりました。

         

        どうしても紙が必要な場合のみ、富士ゼロックスが全国のセブンイレブンで展開するネットプリントのサービスや、キンコーズなどのコピーサービスをしているところに依頼をするという方法です。

         

        こういった極端な方法を取らないと、なかなか私たちが数十年間に習慣化されてしまった紙で印刷するという文化は拭い去れないのかもしれません。

         

         

        表2

        項目

        インクジェット方式

        レーザー方式

        印刷コスト

        1枚あたり約6円

        1枚あたり約3円

        印刷特性

        写真、イラストなど高精度なカラー印刷に強い

        文章印刷モノクロ印刷に強い

        インク特性

        耐水性が低く滲む可能性あり。両面印刷は用紙品質次第で裏写りする

        耐水性が高く滲まない。両面印刷も用紙を選ばない

        印刷の速さ

        低速から中速

        非常に高速

        初期導入コスト

        安価

        高価

        交換部品の価格

        安価

        高価

        消費電力

        少ない

        非常に大きい

        トータルコスト

        枚数が少ないほど割安

        枚数が多いほど割安

         

         

        ただし、外部でプリントアウトする場合は、情報漏洩対策や個人情報保護法の遵守の観点から、社外秘の資料や、個人情報が含まれた資料などは印刷しないルールや社内規定が必要です。

         

         

        このようにオフィス文書の印刷1つとっても、レザー方式か、インクジェット方式か、外部サービスを活用するかなど、選択肢が多く出てきました。

         

         

         企業の紙の資料印刷にの需要や、その印刷された情報を守る必要性なども変わってきて、新たなサービスの選択肢も増えています。

         

        JUGEMテーマ:ビジネス

        表2にてインクジェット方式とレーザー方式の比較をまとめました。自社にとって最適な方法を今一度検討してみてはいかがでしょうか?

        Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ITコスト削減 | 07:00 | - | - | - | - |
        クラウドサービスの大規模障害とその対策の検討方法
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          「クラウドサービスの大規模障害とその対策の検討方法」

           

          日本クラウドコンピューティング株式会社

          代表執行役 ITコンサルタント 

          清水 圭一

           

           

           2019年8月23日に、大手のクラウドサービスの一つであるアマゾン・ウェブ・サービス(Amazon Web Services、以下AWS)の東京リージョンで障害が発生し、国内のさまざまなサービスに影響を及ぼしました。

           

           

           AWSが復旧するまで、モバイル決済サービス「PayPay」や、仮想通貨取引所「Zaif」、オンラインゲーム「アズールレーン」、PCショップの「ドスパラ」などのサービスが停止するなど、社会的な影響もありました。

           

           

           AWSという1つのクラウドサービス障害が起きただけで、多くの企業やサービスに影響を及ぼしたため、クラウドの信頼性に疑問を持った印象をもたれる方も多かったのではないかと思います。

           

           

           本日はクラウドの信頼性の考え方と、万が一のクラウドの障害に対応する方法、また、ICTシステムの業務継続とコストの観点から、どこまで企業のICTシステムでも業務継続に投資をするかについて解説をします。

           

           

          クラウドと自社システム構築との対比による投資判断

           

           つい十数年前までは、自社の業務システムは、自社構築するのが当たり前で、クラウドを使うこと自体が珍しい状況でした。

           

          その場合、業務システムが稼働しているオンライン時間も、夜間メンテナンスなどの時間から、9時から22時までなどの場合が多く、利用も限定的でした。

           

           

           それがクラウドの登場によって、安価な利用料金で夜間メンテナンス時間を極小化したり、システムを二重化することにより、業務システムのメンテナンス時間の制約がなくなってきました。

           

           

           例えばAWSの主要サービスである「Amazon EC2」において、顧客とのSLA(サービスレベル契約)として提示している稼働率は99.99%ですので、年間の停止時間は約53分になります。

           

          一方、クラウドの信頼性は疑問だからといって、システムを自社構築をして、クラウドと同じような稼働率を実現するとなると、サーバーやホストの二重化などのコストがかさみます。

           

           

           ここで検討しなければないならいのは投資対効果です。

           

          実際に自社でクラウドサービス以上のの信頼性を確保したシステムを作る選択をする場合には、そのシステムが停止したときの機会損失を算定する必要があります。

           

           

           この機会損失額が、数億あるいは数十億円以上と言うのであれば、クラウドサービスよりも優れた信頼性、安全性、セキュリティを兼ね備えたシステムを自社で構築するメリットがありますし、経営層にもそのような判断をしてもらうことが可能です。

           

           

           しかしながら、クラウドサービスの信頼性に不安を覚え、クラウド以外の選択肢を検討する企業は、その業務システムがダウンした時の機会損失を算定し、その金額を含めて、自社構築でクラウドよりも信頼性、安全性、セキュリティを兼ね備えたシステムを作った場合のコストを比べ、数値化したデータで比較検討をしなければなりません。

           

           

          2つのクラウドサービスを使うという選択

           

           また、クラウドサービスをより信頼性、安全性、セキュリティを兼ね備えて使うための選択肢としては、1つのクラウドサービスではなく、2つ以上のクラウドサービスを利用し、万が一特定のクラウドサービスが利用できなくなった時は、もう1つ、別の会社のクラウドサービスに切り替えて使う方法があります。

           

           

           コストは、場合によっては2倍近くに跳ね上がってしまいますが、信頼性をより高めて業務システムを利用したい場合に有効です。

           

          万が一のクラウドサービスの停止の際や、大規模広域災害などで、クラウドサービスのデータセンターが致命的な損傷をした場合などでも、業務継続が出来るメリットを手に入れることができます。

           

          また、この方法は、万が一の有事の際に使うクラウドサービスが、性能や信頼性がある程度損なわれても良いと割り切るのであれば、安価に構築することも可能です。

           

           

           最近では異なるクラウド事業者同士が相互接続するサービスも始まっています。

           

          そのようなサービスをうまく利用することにより、特定のクラウドサービスが障害で使えない場合も、もう一つのクラウドサービスに切り替えることが出来る環境が整いつつあります。

           

           

          飛行機事故とクラウドの障害の関係

           

           今回のようにクラウド関連の大規模障害やセキュリティ事故が発生すると、多くの人は、感情的にクラウドに対する信頼性に疑問を持ちます。

           

           

           これは航空機事故と一緒で、一度、航空機事故が起こると、飛行機は危ないと、多くの人が、自動車や電車など他の交通手段を使うようになります。

           

          しかしながら、事故率や死亡率と言う意味では飛行機は80歳まで毎日乗って事故に遭う確率が0.02パーセントしかないのに比べて、自動車は1年間で0.58パーセントの確率で事故に遭遇します。

           

          最も安全なのは飛行機であることは統計的な数字からも表せられているにも関わらず、一度、航空機事故が起こると飛行機を避けてしまいます。

           

           

           クラウドサービスの大規模な障害やセキュリティ事故等も同じように感情的な判断をされ、本来、考えなかればならない発生率やその損失金額など、数値的な事実を見なくなってしまいます。

           

          大部分のクラウドサービスは、自社でシステム構築をするよりもほとんどの場合において信頼性も高く、データ消失などの確率も低くなっています。

           

           

           こういった具体的な数値を確認しつつ、自社にとって何が適切なICTシステムなのかを検討して頂ければと思います。

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          一般化したWeb会議システムで起こっている破壊的イノベーション
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            「一般化したWeb会議システムで起こっている破壊的イノベーション」

             

            日本クラウドコンピューティング株式会社

            代表執行役 ITコンサルタント 

            清水 圭一

             

             

             ICTの世界では、すでに一般化、陳腐化したような製品やサービスであっても、ある日突然、ローエンド型破壊的なイノベーションによって、特定の製品やサービスが大きなシェアを奪うことがあります。

             

             

             この破壊的イノベーションとは、米ハーバード・ビジネススクールのクレイトン・M・クリステンセン教授が提唱したイノベーションモデルの一つです。

             

            既存製品の秩序を壊して、その業界構造を劇的に変化させるイノベーションを指します。

             

            この破壊的イノベーションは新たな技術革新によって、既存製品よりも低機能、低価格、小型化、使い勝手の高さを実現させます。

             

             

             その中でも、ローエンド型破壊的イノベーションは、低価格・簡便性を実現できる革新的技術を投入し、既存市場のローエンド層を獲得した上で、徐々にミドルレンジ・ハイエンド層のシェアを奪っていくイノベーションモデルを指します。

             

             

             例として、iPadも発売当初は今まであったパソコンの機能をWeb閲覧とメールの送受信などの主要機能が誰でも直感的に、快適に使えるようにしたところから市場に投入し、今ではタブレットという新たな市場を作り上げ、パソコンの出荷台数を上回るまでになりました。

             

             

             今回、取り上げるウェブ会議システムは登場から20年以上が経過し、どちらかと言うと、ユーザーの必要な機能は満たされ、一般化してしまっている分野でありました。

             

             

             しかしながら、そのウェブ会議システムに破壊的イノベーションを持ち込み、今年の後半から始まる携帯電話の5Gのサービスや、働き方改革にも後押しされ、注目されているウェブ会議システムがあります。

             

             

             今回は、ウェブ会議システムで、現在、注目されている「Zoom」について説明していきたいと思います。

             

             

            ウェブ会議の参加者は1クリックで会議に参加できる

             

             今までの多くのウェブ会議システムは参加者全員のID取得が必須でした。

             

            例えばSkypeの場合も、事前にSkype IDを取得して、お互いにそれを知らせてから会議を始める形態が一般的でした。

             

             

             しかしながら、Zoomズームは、会議の主催者さえIDを持っていれば、参加者は必ずしもIDを持っていなくても参加ができます。

             

            そして、ウェブ会議の開始方法も簡単で、会議の主催者が指定のURLを参加者に知らせ、そのURLを参加者はクリックするだけで会議につながることができます。

             

            また、必要なソフトウェア等は自動的にダウンロードされますので、ICTのリテラシーが高くない方々にとっても、あるいは、日常的にウェブ会議システムを使わないような方々にも、非常に優しいシステムとなっています。

             

             

            ウェブ会議システムの接続が安定している

             

             ウェブ会議システムは、社内の高速回線のもとで使えば、安定しているシステムなのですが、これが外出先などで使う場合、接続が不安定であったり、動画や音声に遅延が出るなど問題がありました。

             

            また、画面共有機能なども、表示が遅延したりと、快適に使うには若干難がある場合が多くありました。

             

            しかしながら、Zoomの場合、外出先で4G回線やLTE回線でも、接続が安定しており、動画や音声の遅延なども少ないのです。

             

             

             既存のウェブ会議システムで遅延が出てしまう最大の原因は、アプリケーションに様々な機能を搭載しすぎて、アプリケーションそのものの動きが遅くなってしまうのが大きな原因となっていました。

             

            Zoomは、ある程度、機能を主要なものに絞り、クラウド上で処理をすることや、動画や音声の圧縮技術により、モバイル回線でも使えるような工夫が取り入れられています。

             

             

            ウェプ会議の録画、録音機能がある

             

             1クリックで、ウェブ会議の録画、録音機能が実装されています。

             

            例えば、会議に参加できなかった方に、その録画を見てもらったりすることが可能です。

             

            また、音声録音も可能ですので、音声認識用ソフトウェアなどを併用すればテキスト化も簡単にできます。

             

             

             それ以外にも、パソコン画面共有やホワイトボード、スマートフォン画面の共有など、ウェブ会議として必要な機能は備わっておりますので、今までのウェブ会議と比べても、遜色なく使うことができます。

             

             

            会議の参加者を、さらに分けて分科会ができる

             

             実際の会議や、研修等では、会議の参加者の役割やグループを分けて、個別に話してもらう、あるいは議論してもらうことがよくあります。

             

            Zoomにはブレイクアウトルーム機能があり、特定の参加者だけのグループを別に作り、そちらで個別の会議をしてもらうようなこともできます。

             

             

            リモートコントロール機能が実装

             

             パソコンのサポート業務や、使い方などを相手に教える場合、相手のパソコンを遠隔でコントロールできる機能も搭載されています。

             

            この機能を使うことにより、各営業所や拠点に入るICTのサポートスタッフを本社に一元化したり、あるいは在宅勤務の従業員のパソコンのサポートなども実施することが可能です。

             

             

             働き方改革により、在宅勤務やテレワークの機会が増えているかと思います。

             

            このZoomに限らず、ICTの世界では、今まで高額で採用が見送りになっていたシステムも、2-3年経ってみたら、安価に導入できるようになっていることがよくあります。

             

            これを機会に、ウェブ会議システムの導入や見直しも検討してみてはいかがでしょうか?

             

             

            Zoomホームページ

             

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            Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | クラウドシステム開発 | 07:00 | - | - | - | - |
            5Gによる、企業業務のイノベーション
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              「5Gによる、企業業務のイノベーション」

               

              日本クラウドコンピューティング株式会社

              代表執行役 ITコンサルタント 

              清水 圭一

               

               

               最近、多くのメディアで賑わせている5G。

               

              この5Gとはスマートフォンなどで利用される第5世代移動通信システムの略称で、現行のLTEシステムと比較して100倍の伝送速度、1,000倍の大容量化、超低遅延を実現する次世代の通信技術になります。

               

              この技術は2020年には商用化が始まる予定となっています。

               

               

               今まで、私たちは携帯電話が登場してから、移動通信システムは大きく4世代を経験してきています。

               

              音声から文字が送信できるようになり、白黒の画面がカラーになったり、高精度の写真を送ることができるようになったり、動画を快適に見ることができたり、利便性は向上しましたが、生活を激変させるというよりも、快適に携帯電話やスマートフォンといった移動通信が出来るようになったというレベルでした。

               

               

               しかしながら、今回の5Gは現行の通信システムと比較しても、向上する数字が桁違いです。

               

              100倍の伝送速度、1,000倍の大容量化と飛躍的に向上することから、今まででは移動通信では出来なかったことが出来るようになります。

               

               

               今回は、5Gが会社の業務にどのようなイノベーションを与える可能性があるのかを解説して行きます。

               

               

              押さえておきたい5Gの3大特徴

               

              大きく分けて、次の3つの特徴があります。

               

              それは「高速・大容量通信」「低遅延通信」「多数端末の同時接続通信」です。現在主流の4G(4th Generation)とLTE(Long Term Evolution)は、動画などのリッチコンテンツをスマートフォンで少し見るぐらいであれば問題ありませんが、通信速度の安定性と帯域では、まだまだWi-Fiでの通信を必要とすることが多くあります。

               

              具体的に企業で行われている業務で5Gがもたらす特徴の恩恵は次のようなものがあります。

               

               

              実際の雰囲気まで伝わるリアルなテレビ会議が可能

               

               現在もテレビ会議が導入されている企業が多くありますが、唯一の難点は、細かいニュアンスや臨場感が薄れているということです。

               

              どうしても、テレビ会議ですと平面のモニターに映し出される1ショットでの画像中継ですので、発表者以外の様子や細かい臨場感が伝わってきません。

               

              また、音声も遅延を起こさないように圧縮転送が行われているため、現実の肉声と比べても再現率は落ちてしまします。

               

               

               5Gにより、画像を精細な8K化や立体化などを送信することが可能になります。

               

              また、360℃の8K動画ストリーミングが実現レベルになれば、現実の会議で自分の顔や身体を動かして特定の参加者の様子を伺う、あるいは他の参加者の雰囲気を感じながら、会議で発言したり、同意して頷いたりと、本当にその場にいるような臨場感のテレビ会議が実現することも可能です。

               

               

              現場に行かずに現場作業をすることも

               

               感触などを5Gの技術と共に先方に5Gのネットワークで伝える技術も開発されています。

               

              これが実現すれば、実際に現場に向かって行う作業などを無人化できます。

               

               

               5Gの特徴の一つである低遅延通信ですが、4Gのネットワーク遅延が0.05秒程度であるのに対し、5Gは0.001秒以下です。

               

              これが実現できることで、5Gは現場に行かなくてはならない人間が行う機敏で精密な作業も可能になります。

               

               

               代表的なものは、ネットワークの遅延が大事故や人命に関わってしまう自動車の自動運転や遠隔医療の分野ですが、企業であれば、海外にある工場で、タイミングや緻密さが要求される手作業を日本国内にいる従業員が在宅で行う、あるいは、会社で管理している地方拠点のオフィス設備や備品の不具合を本社の修繕担当者が遠隔で補修をするなどが出来るようになる可能性があります。

               

               

              従業員の労災事故防止、疲労管理も

               

               5Gの特徴である多数端末の同時接続通信です。

               

              理論上、5Gは1㎢あたり100万以上の機器を、同時に接続できます。

               

              パソコンやスマホだけでなく、車、家電、設備、設備、従業員などあらゆるモノがインターネットにつながるIoTの普及を加速することができます。

               

               

               例えば、工場や危険作業に従事する従業員の身体の部位にIoTの無線インターフェイスやセンサーを付けることにより、従業員の身体の疲労度合い、身体的な負荷などを詳細に計測することで、労災事故を回避することも可能になります。

               

               

               また、オフィス内により多くのIoTの無線インターフェイスやセンサーを取り付けて、オフィス内の空調を精緻にコントロールして、従業員に快適なオフィス環境を実現したり、太陽の位置、人の人数や位置、会議室の稼働状況などから、空調の消費電力を適正化してコスト削減をするなどといったことが現実的になってきます。

               

               

              距離と時間の障壁を一気に縮める5G

               

               5Gはスマートフォンなどのモバイル利用だけではなく、IoTやVR、スマートシティ、ロボットなどの普及を促進し、企業業務をより便利で快適で安全なものへと向上させる技術になります。

               

               

               5Gの登場により現時点では想像もつかない革命的な商品やサービス、企業での活用方法がが登場する可能性も期待されている。

               

              5Gは通信がよりデジタルと人の垣根を無くし、企業業務を行う上で障壁となっていた距離、時間を一気に縮めてくれることになるでしょう。

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              Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | クラウドシステム開発 | 07:00 | - | - | - | - |
              新入社員研修で行うべきICTコミュニケーションマナー
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                「新入社員研修で行うべきICTコミュニケーションマナー」

                 

                日本クラウドコンピューティング株式会社

                代表執行役 ITコンサルタント 

                清水 圭一

                 

                 

                ICTコミュニケーションマナーの常識、非常識

                 

                 新年度を直前に控え、新卒新入社員の受け入れ準備などで忙しい時期になってきました。

                 

                 

                 新入社員を受け入れる際に、多くの企業では、挨拶に始まり、名刺の渡し方、社内報告の仕方などのビジネスマナーをはじめとした新入社員研修を行います。

                 

                しかしながら、ICTに関する研修は実施している会社は少なく、やっていたとしても、Word、Excelの使い方、グループウェアや社内システムの使い方などの研修がほとんです。

                 

                 

                 しかしながら、ビジネスの現場では、電子メールを使ったコミュニケーションが主体になっている現状であるにも関わらず、ICTコミュニケーションに関するマナー研修は、実施していない会社が多いのが現状です。

                 

                 

                 今回は、特に新卒新入社員向けに行うべきICTコミュニケーションマナーの研修を行う際の重要ポイントを解説していきたいと思います。

                 

                 

                ビジネスメールのマナー

                 

                 to, cc, bccの使い方から始まり、適切なメールサブジェクトの書き方、本文の書き出し、相手に伝わるメールの表現方法、お取引先や社内宛のメールの違いや書き方、返信方法やタイミング、また、メール、ショートメッセージ、電話の使い分けなど、私たちが当たり前に行っていることも、新卒新入社員からすれば、今までに経験のないことです。

                 

                 

                 総務省が2018年7月27日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した。

                 

                「平成29年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によれば、20代のソーシャルメディアに関わる時間は1日あたり109.8分となっており、メールの時間の70.7分を大幅に超えている状況で、過去3年間の統計からも、ソーシャルメディアによるコミュニケーションが伸び続けています。

                 

                このことからも、20代の若者のコミュニケーションは、代表的なソーシャルメディアであるLINE、Facebook、Twitter、Instagramなどのダイレクトメッセージ中心であり、電子メールは使い慣れてないことを前提に対応する必要があります。

                 

                 

                 また、仕事の社内や取引先とのメールのやり取りでも、プライベートで友人に送るような絵文字や若者言葉、略語を多用したりとビジネスにはふさわしくない不躾なメールなども多く見られます。

                 

                 

                 ここ数年のICTによるコミニケーション方法の変化は、年齢の離れていない世代間であっても大きなギャップがあります。

                 

                我々が当たり前と思っている常識も、新卒新入社員にとっては非常識となっている場合があり、基本から研修する必要があるのです。

                 

                 

                具体的な研修内容としては、下記を網羅するように組み立てると良いでしょう。

                 

                 

                (1)電子メールの書き方、添付ファイルの送り方

                 

                (2)電子メールの危険とセキュリティリスク

                 

                (3)取引先へのメールと社内メールの使い分け

                 

                 

                ソーシャルメディアのマナー

                 

                 LINE、Facebook、Twitter、Instagramに代表されるソーシャルメディアは、既に私たちの日常に溶け込んでいますが、新たに社会人となる新卒新入社員の方々の中には、今までの学生生活をソーシャルメディアにアップロードしているような感覚で、仕事の内容や愚痴などをソーシャルメディアにあげたり、時には大炎上するケースが多く見受けられます。

                 

                 

                 特に個人情報漏洩による炎上の場合、企業側も個人情報保護法に基づいた監督責任があるため、法的責任が追及されます。

                 

                また、例え個人的なことであっても、その内容が差別的発言や反社会的な内容により炎上した場合、従業員教育の欠如やコンプライアンス違反など企業は社会的責任を追及されるのです。

                 

                 例え個人的な利用であっても社会人としてふさわしいソーシャルメディアでの振る舞いを教育する必要があります。

                 

                具体的な研修内容としては、下記を網羅するように組み立てると良いでしょう。

                 

                 

                (1)自社のソーシャルメディア方針

                 

                (2)反社会的発言、差別的な発言、第三者の権利保護

                 

                (3)顧客・取引先・自社の機密保持義務

                 

                 

                ICT機器利用に関するマナー

                 

                 私たちの身の回りにこれだけスマートフォンを代表するようなICT機器が増えてくると、その利用方法についても新入社員に改めて、説明する必要があります。

                 

                 

                 例えば、会議中にはスマートフォンやタブレットをいじらないとか、仕事中にスマートフォンで音楽を聴きながら仕事をしない。

                 

                また、自社や取引先の機密に関すること、社内、顧客オフィスでのスマートフォンのカメラ撮影は承諾を得てから行う、個人のパソコン、スマートフォン、タブレットで業務を行わないなど、ICT機器の利用方法や規則、マナーについてしっかりと教える必要があります。

                 

                 

                具体的な研修内容としては、下記を網羅するように組み立てると良いでしょう。

                 

                (1)ICT機器利用に関する情報セキュリティーリスクと対応

                 

                (2)ICT機器利用のマナー

                 

                (3)個人所有のICT機器利用の自社ガイドライン説明

                 

                 

                 上記のような研修を中心に行うだけでなく、最終的には受講者である新入社員の意識向上と牽制をする必要があります。

                 

                研修実施と共に、ICTの利用に関する誓約書に署名、捺印をして提出してもらったり、従業員のソーシャルメディア発言を企業側が監視するなど、複合的に対策していくことも必要になります。

                JUGEMテーマ:ビジネス

                Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | 従業員の知的生産性向上 | 07:00 | - | - | - | - |
                RPAは、マクロ、AI、Botsと何が違うのか?
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                  「RPAは、マクロ、AI、Botsと何が違うのか?」

                   

                  日本クラウドコンピューティング株式会社

                  代表執行役 ITコンサルタント 

                  清水 圭一

                   

                   

                  いまさら聞けないRPA

                   

                   近年、注目を浴びているRPA (Robotic Process Automation/ロボテックプロセスオートメーション)は、オフィスで行われている定型業務を自動化する技術となります。

                   

                   

                   例えば、私たちが日常パソコンの画面上で行なっている見積書を作成するために顧客管理クラウドサービスにアクセスをして、顧客履歴や情報をコピーして、Excelに貼り付けて、商品の型番や数量、価格を在庫管理システムで確認をして、価格を設定して、その見積書をクラウドストレージの共有ホルダーに保存をして、電子捺印をして、顧客にメールで送付するなど、この一連の作業を自動化してしまうというものです。

                   

                   

                   今まで似た様なことをしてくれる馴染みのある言葉としてマクロがあります。

                   

                  また、人に代わって業務をしてくれるという意味では、AI (Artificial Intelligence /人工知能)や、ネットサービスなどで導入が進んでいる自動応答システムのBotsとの違いがわからないと言う声を多く聴きます。

                   

                   

                   今回はこのRPAについて再確認を行い、マクロやAIとの違い、また具体的に、私たちの仕事でどのように活用できるかを紹介したいと思います。

                   

                   

                  一番有名な自動化と言えばマクロ

                   

                   業務の自動化と聞いて、1番最初に思い浮かべるのは、Excelなどでできるマクロではないでしょうか?

                   

                   

                   このマクロとは、プログラミング言語のひつなのですが、代表的な名称として、MicrosoftのExcelの機能の1つが一番有名です。

                   

                  Excelマクロは複数の手順を記憶して自動的に実行させる機能のことを言います。

                   

                   

                   例えば、あなたが売り上げ成績をExcelで管理しており、毎月の店舗ごと、商品アイテムごとの売り上げを上司にまとめて報告している仕事をしているとします。

                   

                  その際に、売り上げを店舗ごと商品アイテムごとに並び替え、その売上金額順に、あるいは、売り上げの多い店舗から自動的に並び替える一連の作業を記憶させて、実行する機能です。

                   

                   

                   これらの作業工程をExcelのマクロに覚えさせれば、2回目以降はそのマクロを実行するだけで同様の作業をしてもらうことができます。

                   

                   

                   Excelのマクロ以外にも様々なアプリケーション毎にマクロ機能があります。

                   

                  しかしながら、それはアプリケーションごとの中の閉じた世界の自動化であり、アプリケーションを超えたマクロの実行は、ほとんどができません。

                   

                  つまり、マクロとは、特定のアプリケーション内で業務の自動化を行う機能ことを言います。

                   

                   

                  自己学習を自律的に行うAI

                   

                   一方、AIは、大規模なデータセットを感知し、理解し、行動し、学習することができます。

                   

                  また、人工知能はある結果を提供するために、写真やビデオなどを含む大容量のデータも組み合わせ紐付け分析することが可能です。

                   

                  そして、一番の特徴は、人工知能は自己学習機能を持っている点です。

                   

                  自律的に継続的に学習し、機能改善、能力アップをすることが可能です。

                   

                  例としてはIBMのワトソンやMicrosoftのコグニティブサービスなどが有名です。

                   

                   

                  Webサービスの問い合わせで使われているBots

                   

                   また、AIとよく混同されているものの中で、ウェップサイトのサービス使われているBotsがあります。

                   

                  このBotsとはチャットロボットの略称で、人間の会話や行動を推測して、コミュニケーションするプログラムによって成り立っています。

                   

                   

                   チャットやLine、twitterなどで話したり、問い合わせたりすると、あたかも生身の人間が対応しているかの様に、適切なコミュニケーションを取ってくれるのです。 

                   

                   

                   有名なBotsとして、iPhoneで導入されているSiri、ローソンのあきこちゃん。

                   

                  フロムエーのパン田一郎、LOHACOもマナミさんなどがあります。

                   

                   

                  RPAが活用すべき分野とは?

                   

                   そして、今注目のRPAとは、冒頭でご説明した様は、人間がパソコンのデスクトップ上で行う操作を、ルールに基づいて自動的に再現するツールになります。

                   

                  つまり、事務スタッフがパソコン画面上で行っている定型業務を自動化し、さらにはマクロと違う点は、アプリケーションをまたいで操作ができる点になります。

                   

                   

                   RPAの大手企業の活用例としては、日本生命が請求書データ入力に活用していたり、三井不動産リアルティーがスタッフの報告書受理業務などでの活用事例が出始めています。

                   

                   

                   RPAの活用ポイントは、設定したルールに基づいて自動的に作業を行いますので、ミスが発生しにくく、個人情報の保護、不正等も発生しにくいことから、人間に介在させたくない業務、人間の意図や悪意を介在させたくないような業務にも向いています。

                   

                   

                   例えば、マイナンバーを含む個人情報を扱う業務は、機密性の高い個人の信用情報に関する業務、その企業内の競争力の源泉となっている機密性の高い業務です。

                   

                   

                  ホワイトカラー人材不足解消の切り札にも

                   

                   2060年には国民の2.5人に1人が65歳以上の高齢者となります。

                   

                  また総人口は減少の一途をたどり15歳以上65歳未満の生産年齢人口は1990年代以降、減少傾向が続いています、この人手不足を解決するためにもRPAが活用できます。

                   

                   

                   今まで工場や物流などの分野では、ITやロボットの導入が進み、人手不足解消と生産性の向上を成し遂げてきました。

                   

                  RPAはいわば、それをオフィスの業務、ホワイトカラーに拡大することができる技術として注目されています。

                  JUGEMテーマ:ビジネス

                   

                  Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ソーシャルメディア活用 | 07:00 | - | - | - | - |
                  ビジネスでLineを使っていいのか?
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                    「ビジネスでLineを使っていいのか?」

                     

                    日本クラウドコンピューティング株式会社

                    代表執行役 ITコンサルタント 

                    清水 圭一

                     

                     

                     現在、私たちの周りにはショートメッセージ、電子メール、チャットなど様々なビジネスコミニケーションツールが揃っています。

                     

                    その中でもLINEは、皆様にとってもかなり馴染みのあるツールかと思います。

                     

                     

                     メールアドレスや携帯電話番号は知らないけど、Lineのアカウントは知っている友人知人がいたり、もはや、プライベートでは、なくてはならないツールとなっている方もおられるのではないでしょうか。

                     

                     

                     Lineを運営するLine株式会社の2017年12月期通期決算説明会の発表資料によると、Lineのアクティブユーザー数は約7,300万人もおり、コミュニケーションツール、ソーシャルメディアとしても、高いシェアを持っています。

                     

                    また、日間アクティブ率は70.8%と、7割以上のユーザーが毎日、Lineを使っており、もはや社会インフラになりつつあります。

                     

                     

                     Lineが優れているのは、メールと違い、送信したトークの未読既読が送信者にわかる機能です。

                     

                    また、メールと違い、文頭の挨拶なども必要なく、非同期型のメールコミュニケーションと同期型の通話コミュニケーションのちょうど、中間の準同期型コミュニケーションが出来るという気軽さがユーザーに受けています。

                     

                     

                     このLineですが、多くの企業では業務利用を禁止しています。

                     

                    しかしながら、禁止されているにも関わらず、職場の仲の良い同僚や懇意にしている取引先には、LINEで連絡していると人も少なくはないと思います。

                     

                     

                     今回は、このLINEを、「会社業務で使っていいのか?」ということから掘り下げて説明をしていきたいと思います。

                     

                     

                    LINEは業務では使ってはいけない! しかし…

                     

                     結論から申し上げると、LINEは業務では使ってはいけません。その理由は次の3つです。

                     

                     

                    1.多くの人にとって、プライベートな使い方が多いLineは、会社の機密書類を他の友人に送ってしまったり、また誤爆と言って、友達に送るようなカジュアルなメッセージを取引先の方に送ってしまい、信用を没落させるということが起こりやすい。

                     

                     

                    2.LINEはこれだけ広く普及しているコミニケーションプラットフォームですので、悪意のあるハッカーなどに標的にされやすく、LINEアカウントの乗っ取りなどのリスクが高い

                     

                     

                    3.従業員が退職した場合など、LINE上でやりとりした機密情報、営業情報が退職者のスマートフォンなどに残ってしまう

                     

                     

                    LINE WorksであればLineを業務で使える!

                     

                     Line Worksとは、ビジネス向けの有料Lineサービスで、無料版のLineのデメリットを解消しつつ、使い勝手は無料版Lineと同じように使えます。

                     

                    Line Worksの大きなメリットは次の5点です。

                     

                     

                    1.企業の管理者側でアカウントの抹消や停止が出来る

                     

                     

                    2.不適切な使い方などをしていないか、監査ログの取得やモニタリングが出来る

                     

                     

                    3.また従業員が本名で登録したユーザとのみつながることが出来るので、勝手に友達登録をされたり、スパムアカウントからの被害を受けにくい

                     

                     

                    4.トーク(メッセージ)やLine電話、テレビ会議といった無料Lineの基本機能に加えて、カレンダーやデータ保管用のストレージ、メールの機能があり、グループウェアのように利用できる

                     

                     

                    5. ISO/IEC 27001、27017、27018 およびSOC2/SOC3(SysTrust)認証を取得しており、プライバシー情報保護の安全性が高い

                     

                     

                     また、最近では、グループウェアやメールは時間がかかり、めんどくさい古臭いツールだとみなすベンチャー企業などもあります。

                     

                    1995年から始まったPCを中心としたICTによるビジネスコミュニケーションが、次のスマートフォンを中心としたコミュニケーションに完全移行しようとしています。

                     

                     

                     つまり、メールは廃止、パソコンも廃止、使うのはスマートフォンかタブレットで、移動中どこでも、即座に、短時間に要点のみ伝える。

                     

                    スマートフォンで仕事を完結させることが当たり前という時代がそこまで来ています。

                     

                     

                     特に生まれた頃から、パソコンやインターネットが身近にあったデジタルネイティブ世代が社会人になり始めているここ数年、その傾向は加速し始めています。

                     

                     

                     LINEの使いやすさ、また、コンタクトできるユーザ数を考えると、このLINE  Worksに移行しビジネスで活用するという選択肢も、企業によっては効果的なのかと思います。

                     

                     

                     特に、店舗や現場仕事の多い業種等は、常に従業員がパソコンを使えない状態にあることが多く、スマトーフォンで仕事が完結できて、こういった馴染みのあるツールをビジネスで活用するということが、働き方改革の一つになる企業も多いのではないでしょうか。

                     

                     

                     Line Worksの利用料金は一人当たり月額300円から1200円(税抜)となっております。

                     

                    詳しくは、Line WorksのWeb Siteをご覧ください。

                     

                     

                    Line Works

                    https://line.worksmobile.com/jp/

                    JUGEMテーマ:ビジネス

                     

                    Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ソーシャルメディア活用 | 07:00 | - | - | - | - |
                    Apple Watchによるリアルタイムコミュニーションの実現
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                      「Apple Watchによるリアルタイムコミュニーションの実現」

                       

                      日本クラウドコンピューティング株式会社

                      代表執行役 ITコンサルタント 

                      清水 圭一

                       

                       

                       Apple Watchに代表されるスマートウォッチが一般消費者向けに売り上げを伸ばしています。

                       

                      しかしながら、スマートフォンこそ企業での利用が当たり前になりましたが、スマートウォッチを業務で利用していると言うケースは、まだまだ一般的ではありません。

                       

                       

                       しかしながら、このスマートウォッチですが、今までスマートフォンを業務中に使うことが出来なかった特定の職種や業務に従事する従業員、また、緊急事態が発生した場合に一分一秒でも確実に連絡が取れなければならない会社の幹部や、一分一秒が人命を左右するような医療従事者の連絡手段として、スマートウォッチを導入する企業や団体も見受けられるようになりました。

                       

                       

                       今回は、スマートウォッチの特徴と、どのような職種や立場の従業員が利用すると、効果的かを解説していきます。

                       

                       

                      スマートウォッチとは?

                       

                       スマートウォッチとは、時計に通信機能を持たせ、スマートフォンやパソコンがなくても、時計の画面上でメールやメッセージの確認、また地図やアプリの操作、また電話と同じように音声通話ができる多機能の時計です。

                       

                      代表的なものとして、アップルが販売しているApple Watchがあります。

                       

                      人体に装着して利用するウェアブルデバイスの一つとしても位置付けられています。

                       

                       

                      携帯電話やスマートフォンを持ち込めない従業員向けに

                       

                       データセンターやコールセンターといった職場では、オフィス内に携帯電話やスマートフォンを持ち込むことが禁止されているところが多くあります。

                       

                      携帯電話やスマートフォンをデーターセンターやコールセンターに持ち込めない大きな理由は、カメラやデータ保管のためのインターフェイスがあるため、そこから情報漏洩などの事故が起こることを避けるためです。

                       

                       

                       その際に困るのが、緊急連絡を行う際の連絡手段です。

                       

                      固定電話に電話をして相手が捕まれば良いのですが、固定電話の前にその相手がいるとは限りません。

                       

                       

                       当社の顧客での事例ですが、IT機器の保守サポート業務を行っている会社があります。

                       

                      この会社では、自社のエンジニアが作業のためにデータセンターに入館してしまうと、そのエンジニアに緊急で知らせたいことや、本社側からそのエンジニアに円滑な業務遂行のための後方支援を電話で行おうと思っても、カメラ付きの携帯電話やスマートフォンの持ち込みができないために、その作業が終わるまで、外部との連絡ができない状態になっていました。

                       

                       

                       そういったことを解決するために、スマートウォッチ単独で通信、通話ができるApple Watchのセルラーモデルを保守サポートエンジニアに支給することにいたしました。

                       

                      携帯電話と同じように通話に使うことができますし、カメラや外部の機器と接続するための物理的なインターフェイスも備わっていません。

                       

                      顧客のデータセンターの持ち込み可能物品のセキュリティー要件をクリアできることも多く、保守サポート業務を本社にいるスタッフの後方支援を受けながら、円滑に進めることができるようになりました。

                       

                       

                      スマートフォンを見れない従業員への連絡手段

                       

                       店舗などで接客を行っている従業員は、業務上の緊急性のあるメールやメッセージを受信したとしても、お客様への配慮やマナーの観点から、スマートフォンを出して確認することができない職種もあります。

                       

                       

                       このような職種の方に、会社側が緊急に伝えたいことがあっても、直接、その場に行って伝えるか、固定電話で呼び出すかしか方法はありません。

                       

                      その場合、スマートウォッチは常に腕についていますので、メッセージやメールを送信すれば、従業員は時計をちょっと見るような仕草で、緊急性のある大事なメッセージやメールを見ることもできます。

                       

                       

                      緊急連絡が必要な会社の幹部や医療従事者向けに

                       

                       スマートウォッチの代表格であるApple Watchは防水機能を備えていますので、例えばプールで水泳中であっても、自宅で入浴中であっても、ジョギング中であっても、常に通信が行われ、電話の着信やメールの送受信をすることができます。

                       

                       

                       普通の従業員はここまで緊急性ある連絡があることは滅多にありません。

                       

                      しかし、一分一秒の争う緊急事態の際に必ず連絡をとることができなければならない会社の幹部や医師などの医療従事者は、Apple Watchを支給することにより、常に肌身離さず通信手段を装着することになり、たまたま、緊急連絡が必要な時に、携帯電話がカバンの中に入ってたからとか、お風呂に入っていたからとかという理由により、連絡が取れずに、大きな損失や問題になるということが回避出来る可能性が高まるのです。

                       

                       

                       スマートウォッチの登場により、今までスマートフォンや携帯電話によるリアルタイムコミニケーションの恩恵を受けられなかった職種の従業員や、どんな時でも緊急連絡を取れる状態にしなければならない立場の従業員が、スマートウォッチという身軽な通信装置に変わることにより、それが可能となってきたのです。

                       

                      通信端末の進化により、いつでもどこでもどんな時でも従業員と情報共有をする機会がより広がったのです。

                       

                       

                       スマートウォッチ、さらには、将来的には、自分の眼球や脳に組み込むようなウェアラブルデバイスが開発されるといわれています。

                       

                      スマートウォッチは、その入り口に過ぎません。

                       

                      このICTの進化の一つが、貴社業務に貢献できるのであれば、活用を検討してみてはいかがでしょうか?

                      JUGEMテーマ:ビジネス

                      Posted by : 日本クラウドコンピューティング(株) 清水 圭一 | ソーシャルメディア活用 | 07:00 | - | - | - | - |
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